抗火石の歴史

抗火石の発見

島外で販売されるようになった抗火石

　抗火石が建材や工業材料として島外に販売されるようになったのも、大正元年頃となります。大正年間には徐々に抗火石の耐酸性・耐熱性が認知され始め、煙突や酸洗槽、火薬製造の硝酸筒、化学肥料の製造用竈などにも用いられるようになりました。また、住宅においては関東大震災の大火災の要因の一つにもなった風呂釜の薪や石炭に変わり、ガスによる風呂釜が市場に出始め、『細山式保温浴槽』などに見られる浴槽の断熱保温材としても抗火石は使われるようになりました。
　昭和に入り、抗火石の耐酸性・断熱保温性・加工性の良さは広く認知されるようになりました。そして朝鮮半島・台湾・旧満州にまで運ばれるようになり、抗火石の生産量は全盛期を迎えました。1934年には、現在のビアガーデン銀座ライオン７丁目店の天井と壁面に抗火石が使われ、1936年には聖路加礼拝堂の天上と内部壁面に抗火石が大面積で採用されました。戦争をまたいで様々なドラマある歴史を経ながらも、この二つの建物には当時の抗火石が現在でもその姿を留めています。
　戦時下となり、火薬の製造および食糧増産に伴う肥料製造に伴い使用される硝酸・塩酸・硫酸などに耐える耐酸資材として、抗火石は重要物資に指定されます。しかし戦争により労働力および輸送の為の船舶も不足し、港湾は荒廃し、抗火石の事業も衰退します。戦後、復興の為に抗火石の需要は一層高まりましたが生産体制はなかなか回復せず、島内の抗火石事業者は撤退・廃業するようになり、２〜３の業者が残るのみとなりました。
　戦後の混迷期を経て、「もはや戦後ではない」といわれた1956年頃より、抗火石の生産体制もようやく回復し、日本の高度成長期と共に抗火石の生産量も増大しました。また、昭和30年代は、それまで銭湯などの外風呂を使っていた生活様式から、自宅に浴室を持つ内風呂の生活様式へと急速に変化した時期でもあります。抗火石は在来工法浴室の断熱保温材として、外風呂内風呂双方のタイル下地として、広く大量に使われるようになりました。一方、高度成長期の環境破壊から、煙突に多く利用されていた抗火石は環境問題に対応した技術の進歩により、煙突内部から排煙脱硫装置内に利用されるようになりました。
　銭湯は減少し家庭ではユニットバスの普及が急速に進む時代の流れの中、抗火石の浴室利用も急激に減少しました。またバブルの崩壊や景気の低迷に伴い、国内の石材業界と同様に抗火石も急速にその需要を減らしていきました。その後の外国産の安価な石材の流入は需要減少に拍車をかけました。しかし近年、建築におけるシックハウス症候群の問題から自然素材への関心が高まる気運の中、断熱性と調湿性を持つ多孔質素材の抗火石は再び注目を集め始めました。また、ヒートアイランド化現象などの地球規模の問題から、耐候性が極めて高く、吸水性・保水性の高い抗火石がヒートアイランド現象の緩和や屋上・壁面緑化の上でも関心をもたれています。